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環境設備設計・省エネルギー・脱炭素デザイン

(Environmental equipment design / energy saving design)

ITの普及により、遠隔地の人同士で仕事を行うことができるようになった現在、
機械設備(空調・換気設備、給排水衛生設備)、
電気設備、IT、IOT、など様々なエキスパートによるアライアンス(連合組織)を編成し、業務を遂行していきます。
環境性、機能性、快適性、安全性、経済性に優れ「地球温暖化対策」も考慮した、総合的に品質の高い設備環境の実現
を追求します。

省エネチューニング

省エネチューニングとは設備や運用等の最適化技術です。
通常、建物は竣工時、試運転調整がおこなわれ
施主に引き渡されますが、
このときの調整は設計条件によるピーク負荷を想定した
もので設定されています。
多くの建物では竣工時の調整のままで運転されている
のではないでしょうか。

言い換えれば《おまかせ調整》による運転です。
建物のもつ特性は個々により違っています。
これらの特性は竣工後、運用管理され使い込まれている
うちに徐々に明らかになってきます。
またテナントなどの要求事項も年々変化します。

実際の使用人員、OA機器による室内発熱など現実の
ビルの特性を把握することにより、
無駄のない調整・運転が見えてきます。
建物の特性を把握し、
これに合わせて自分たちに使いやすいように
設備機器・システムを
《自前(じまえ)調整》することが必要です。

省エネを主体とした自前調整(省エネチューニング)が
建物の運用・管理に求められています。

2017年 省エネ診断からESCO事業へ 厚生連滑川病院

省エネチューニングの概念

省エネチューニングの概念

当社では、これまで培った技術と実績を背景に、他社に先駆けて省エネチューニングサービスを展開しております。
省エネチューニングは、これからの省エネルギーにとって不可欠な手法であり、
今後、更に力を注ぎ、当社の事業の柱に育てていきたいと考えております。

省エネルギー法の変遷

省エネルギー方の変遷

建築物のベンチマーク

ベンチマーク制度とは、「エネルギーの使用の合理化等に関する法律(省エネ法)」の第 5条に基づく「工場等におけるエネルギーの使用の合理化に関する事業者の判断の基 準」の「別表第5 ベンチマーク指標及び中長期に目指すべき水準」に掲げる事業を対 象とし、同法第7条に定める特定事業者に報告を求めるものです。
ベンチマーク制度は、業種ごとにエネルギー消費効率のベンチマークを定めたもの。ベンチマーク指標に基づいて設定されるベンチマーク目標は、業種ごとの上位1〜2割が達成できる水準とされています。

コンビニエンスストア業

ベンチマーク指標

当該事業を行っている店舗における
電気使用量の合計量を
当該店舗の売上高の合計量にて除した値

目指すべき水準

845kWh/百万円以下

ホテル業

ベンチマーク指標

当該事業を行っているホテルの
エネルギー使用量を当該ホテルと同じ規模、
サービス、稼働状況のホテルの平均的な
エネルギー使用量で除した値

目指すべき水準

0.723以下

百貨店業

ベンチマーク指標

当該事業を行っている百貨店の
エネルギー使用量を当該百貨店と同じ規模、
売上高の百貨店の平均的な
エネルギー使用量で除した値

目指すべき水準

0.792以下

食料品スーパー業

ベンチマーク指標

当該事業を行っている店舗の
エネルギー使用量を当該店舗と同じ規模、
稼働状況、設備状況の店舗の
平均的なエネルギー使用量で除した値

目指すべき水準

0.799以下

ショッピングセンター業

ベンチマーク指標

当該事業を行っている施設における
エネルギー使用量を
延床面積にて除した値

目指すべき水準

0.0305kl/㎡ 以下

貸事務所業

ベンチマーク指標

当該事業を行っている事務所において
省エネポテンシャル推計ツール
によって算出される省エネ余地

目指すべき水準

16.3%以下

大 学

ベンチマーク指標

当該事業を行っているキャンパスにおける
当該事業のエネルギー使用量を
当該キャンパスと同じ規模の
キャンパスにおける当該事業の
平均的なエネルギー使用量で除した値

目指すべき水準

0.555以下

パチンコホール業

ベンチマーク指標

当該事業を行っている店舗の
エネルギー使用量を当該店舗と同じ規模、
稼働状況、設備状況の店舗の
平均的なエネルギー使用量で除した値

目指すべき水準

0.695以下

国家公務

ベンチマーク指標

当該事業を行っている庁舎における
当該事業のエネルギー使用量を当該庁舎と
同じ規模、職員数の庁舎における
当該事業の平均的なエネルギー使用量で除した値

目指すべき水準

0.700以下

産業・業務部門の7割カバーを達成

業務部門における最終エネルギー消費
(エネルギー白書2020年より)

最終エネルギー消費

省エネ補助事業における採択金額の推移

省エネ補助事業における採択金額の推移

2050年CO2排出量ゼロ目標

最終エネルギー需要の見通し

業務部門約35%の削減について

○ 建築物の徹底した省エネ化
 ⇒ 新築建築物に対する省エネ基準適合義務化

○ 高効率設備の導入
 ⇒ 熱源機器の適正容量と高効率化、電化率の向上

○ BEMSによる見える化・エネルギーマネジメント
  ⇒ 約半数の建築物に導入
○ 再エネの高効率利用(蓄電池を併設した)

※建築物の省エネ化に対して既存物件について触れていませんが、ストック数は
 かなりの延べ面積になり、既築建物への省エネ化はエネルギー削減いおいて
 かなり期待できるところです。

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