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環境設備設計・省エネルギー・脱炭素デザイン
(Environmental equipment design / energy saving design)
ITの普及により、遠隔地の人同士で仕事を行うことができるようになった現在、
機械設備(空調・換気設備、給排水衛生設備)、
電気設備、IT、IOT、など様々なエキスパートによるアライアンス(連合組織)を編成し、業務を遂行していきます。
環境性、機能性、快適性、安全性、経済性に優れ「地球温暖化対策」も考慮した、総合的に品質の高い設備環境の実現
を追求します。
省エネチューニング
省エネチューニングとは設備や運用等の最適化技術です。
通常、建物は竣工時、試運転調整がおこなわれ
施主に引き渡されますが、
このときの調整は設計条件によるピーク負荷を想定した
もので設定されています。
多くの建物では竣工時の調整のままで運転されている
のではないでしょうか。
言い換えれば《おまかせ調整》による運転です。
建物のもつ特性は個々により違っています。
これらの特性は竣工後、運用管理され使い込まれている
うちに徐々に明らかになってきます。
またテナントなどの要求事項も年々変化します。
実際の使用人員、OA機器による室内発熱など現実の
ビルの特性を把握することにより、
無駄のない調整・運転が見えてきます。
建物の特性を把握し、
これに合わせて自分たちに使いやすいように
設備機器・システムを
《自前(じまえ)調整》することが必要です。
省エネを主体とした自前調整(省エネチューニング)が
建物の運用・管理に求められています。

省エネチューニングの概念
当社では、これまで培った技術と実績を背景に、他社に先駆けて省エネチューニングサービスを展開しております。
省エネチューニングは、これからの省エネルギーにとって不可欠な手法であり、
今後、更に力を注ぎ、当社の事業の柱に育てていきたいと考えております。
省エネルギー法の変遷

建築物のベンチマーク
ベンチマーク制度とは、「エネルギーの使用の合理化等に関する法律(省エネ法)」の第 5条に基づく「工場等におけるエネルギーの使用の合理化に関する事業者の判断の基 準」の「別表第5 ベンチマーク指標及び中長期に目指すべき水準」に掲げる事業を対 象とし、同法第7条に定める特定事業者に報告を求めるものです。
ベンチマーク制度は、業種ごとにエネルギー消費効率のベンチマークを定めたもの。ベンチマーク指標に基づいて設定されるベンチマーク目標は、業種ごとの上位1〜2割が達成できる水準とされています。

ベンチマーク指標
当該事業を行っている店舗における
電気使用量の合計量を
当該店舗の売上高の合計量にて除した値
目指すべき水準
845kWh/百万円以下

ベンチマーク指標
当該事業を行っているホテルの
エネルギー使用量を当該ホテルと同じ規模、
サービス、稼働状況のホテルの平均的な
エネルギー使用量で除した値
目指すべき水準
0.723以下

ベンチマーク指標
当該事業を行っている百貨店の
エネルギー使用量を当該百貨店と同じ規模、
売上高の百貨店の平均的な
エネルギー使用量で除した値
目指すべき水準
0.792以下

ベンチマーク指標
当該事業を行っている店舗の
エネルギー使用量を当該店舗と同じ規模、
稼働状況、設備状況の店舗の
平均的なエネルギー使用量で除した値
目指すべき水準
0.799以下

ベンチマーク指標
当該事業を行っている施設における
エネルギー使用量を
延床面積にて除した値
目指すべき水準
0.0305kl/㎡ 以下

ベンチマーク指標
当該事業を行っている事務所において
省エネポテンシャル推計ツール
によって算出される省エネ余地
目指すべき水準
16.3%以下

ベンチマーク指標
当該事業を行っているキャンパスにおける
当該事業のエネルギー使用量を
当該キャンパスと同じ規模の
キャンパスにおける当該事業の
平均的なエネルギー使用量で除した値
目指すべき水準
0.555以下

ベンチマーク指標
当該事業を行っている店舗の
エネルギー使用量を当該店舗と同じ規模、
稼働状況、設備状況の店舗の
平均的なエネルギー使用量で除した値
目指すべき水準
0.695以下

ベンチマーク指標
当該事業を行っている庁舎における
当該事業のエネルギー使用量を当該庁舎と
同じ規模、職員数の庁舎における
当該事業の平均的なエネルギー使用量で除した値
目指すべき水準
0.700以下
業務部門における最終エネルギー消費
(エネルギー白書2020年より)

省エネ補助事業における採択金額の推移

2050年CO2排出量ゼロ目標
業務部門約35%の削減について
○ 建築物の徹底した省エネ化
⇒ 新築建築物に対する省エネ基準適合義務化
○ 高効率設備の導入
⇒ 熱源機器の適正容量と高効率化、電化率の向上
○ BEMSによる見える化・エネルギーマネジメント
⇒ 約半数の建築物に導入
○ 再エネの高効率利用(蓄電池を併設した)
※建築物の省エネ化に対して既存物件について触れていませんが、ストック数は
かなりの延べ面積になり、既築建物への省エネ化はエネルギー削減いおいて
かなり期待できるところです。
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